ネクスト エナジー 蓄電池。 住宅用ハイブリッド蓄電システム「iedenchi

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ネクスト エナジー 蓄電池

タグ: 「太陽光発電は、雨天や夜間は発電ができない」など、自然エネルギーは天候によって発電量が左右されてしまうことが宿命でした。 ところが、蓄電池と組み合わせることで、晴天時につくった電気を貯めて使うことができます。 つまり、電気の100%自給自足も可能になるのです。 蓄電できれば災害や停電時にも大いに役立ちます。 一方で、「蓄電池は高いのでは」という懸念が頭をよぎるかもしれません。 実は、蓄電池の価格は下がってきている上、国からの補助金もあります。 さらにレンタルという選択肢もあるのです。 今回は太陽光発電と蓄電池の相性についてご紹介します。 一番の理由は、電気料金を抑えるためです。 夜間の電気料金が安い料金メニューを選んでいる家庭の場合、夜間に充電した電気を日中に使えば電気代を安く抑えることができます。 もうひとつの理由が、停電や災害などの非常時に電源として使えることです。 通常、停電時には自動的に蓄電池から電気が供給されるようになっています。 特に介護や寝たきりの家族がいる場合は、いざというときでも電気が使えると安心できます。 一般的に電力需要のピークとなる13時から16時の時間帯の電気を蓄電池でまかなうことで、日本の電気のピークシフトに貢献できます。 エコ意識の高まりとともに広まった考え方で、電力会社の発電効率をよくすることで、国全体のエネルギーロスを減らすことができます。 これほどメリットのある蓄電池ですが、太陽光発電と組み合わせたらどうなるのでしょうか。 結論をいえば、太陽光発電は蓄電池の特長を増強させ、蓄電池も太陽光発電の効果を最大限に発揮させます。 つまり、太陽光発電と蓄電池の相性はバッチリなのです。 日中は太陽光で使用する電力をまかない、余った電力を売電します。 電気料金の安い夜の時間帯で充電すれば、電気料金を大幅にカットできます。 この場合、気をつけたいことがあります。 蓄電池と組み合わせると「ダブル発電」とみなされて売電価格が下がるケースがあるのです。 「ダブル発電」とは、太陽光発電の他に創エネ機器を組み合わせた場合の電力です。 通常、蓄電池自体には発電能力はありませんが、電気の自家消費を大幅に減らせるため「ダブル発電」にみなされてしまいます。 現在はダブル発電にならないようにスイッチを切り替えられる蓄電池も販売されているので、売電をしたい場合はそうしたタイプを選ぶとよいでしょう。 一方、昼間に太陽光発電でつくった余りの電気を売電せずに蓄電し、夜にその電力を使うという考え方もあります。 電気の自給自足です。 「売電しないと設備投資分の採算がとれない」と感じる方もいるかもしれません。 ですが、国が定めるFIT(固定価格買取制度)の買取価格は年々2~3円下がっているのが現状です。 加えて3. 11の大震災以降は大手電力会社の電気料金は上がっています。 値上がりは原油価格の高騰が主な理由ですが、長期的に見ても値上がり傾向は続いていくと考えられています。 つまり、「電気は自分でつくって自分で使う」時代の突入です。 電力会社の送電網を使わないので「オフグリッド」とも呼ばれています。 そのためには電気を貯めることができる蓄電池の存在は欠かせません。 太陽光発電のパワーコンディショナーと兼用できるハイブリッドタイプの蓄電池もあります。 ハイブリッドタイプであれば、それ1台で太陽光発電と蓄電池をコントロールできる上、発電能力もアップします。 既に太陽光発電システムを導入されている住宅でも、パワーコンディショナーの買い替え時にハイブリッドタイプの蓄電池を導入するとよいでしょう。 さらにうれしいのは、国や自治体からの蓄電池の補助金があることです。 自治体の補助金は自治体ごとに適用ルールが異なりますが、東京都の場合は平成29年度の補助金額は最大24万円でした。 国は節電効果を狙って2030年までに全住宅でエネルギーの「見える化」と一元管理をする「HEMS(ホームエネルギーマネジメントシステム)」を設置することを目指しています。 それに対する補助金として蓄電池が含まれているので、今後はますます太陽光発電とセットで蓄電池の導入が進んでいくでしょう。

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蓄電池の開発で再エネが身近な社会へ ネクストエナジーがCATLと業務提携を発表:朝日新聞GLOBE+

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World Now 2019. 30 自然エネルギー関連の事業を展開するネクストエナジー・アンド・リソース株式会社(以下、ネクストエナジー)は、世界最大手電池メーカーであるContemporary Amperex Technology Col, Limited(本社:中華人民共和国福建省/以下、CATL)との業務提携を発表した。 従来より価格を抑えた蓄電池を開発することで、自然エネルギーの利用をさらに広げる狙いだ。 蓄電池を安く使える時代へ 記者会見があったのは 7月 25日。 両社が蓄電池の開発および販売で提携し、価格を抑えた蓄電池を開発して、来年中に発売するというものだ。 背景には、 2012年より FIT(固定価格買取制度)を利用した大規模な太陽光発電設備の建設がおこなわれてきたが、太陽光発電の価格競争力が高まったことで、 FITを利用しないケースが広がり始めているということがある。 こうした流れの中でもとりわけ注目を集めているのは、事業者が無料で需要家の屋根上に太陽光発電設備を設置し、発電した電力を需要家に供給する「第三者所有(TPO)モデル」。 今後、TPOモデルには、発電設備だけでなく蓄電池が標準搭載されるようになるとみられている。 蓄電することで安価な電源を獲得できるうえ、再エネの不安定性を回避することができるため、多くのエネルギー事業者が参入を検討している状況だ。 従来の分散型電源(再エネ)がコストダウンされることで「安価に使える主力電源」になれば、災害対策・レジリエンス強化などにつながると話した。 さらに、 TPOモデル事業で競争に勝つためには、世界トップの信頼性と製品力を誇る CATLとタッグを組むことが不可欠だと話し、「最高峰の TPOモデルをつくりたい」と決意を表明した。 一方、 CATLチーフカスタマーオフィサーの谭立斌氏(写真下)は、「 CATLは EV(電気自動車)と ESS(エネルギー貯蔵システム)用にバッテリーを作っていて、 2018年からは蓄電池関連の事業も伸びている。 日本では家庭においても ESSが重要だからチャンスも大きいと思う」と期待を寄せた。 また、 EVではトヨタと組んでいる CATLに対して報道陣から「( ESSに対しても)数多くの日本メーカーからのアプローチがあったと思うが、なぜネクストエナジーを選んだのか?」と問われると、「実力があるし、日本市場をよく知っているからチャネルの開拓にも期待ができる。 お互いの強みを活かしながら、日本の市場、太陽光発電を活気づけたいと思った」と語った。 太陽光エネルギーを効率よく貯め、再エネ増加へ 記者発表後、有識者による基調講演がおこなわれた。 一人目の登壇者は、東京大学大学院工学系研究科 技術経営戦略学専攻准教授 田中謙司氏。 「再生可能エネルギーの主力電源化へ向けた新しい電力流通の可能性」をテーマに話を進める中で、イギリスやドイツはすでに家庭用に蓄電池を提供していることに触れ、「向こうでは、リモートで系統の周波数を調整したり、北部で発電した電気を南に放電したりしている。 日本では、昼間に太陽光が余る 5、 6月頃の間に充電ができれば、国全体としての再生可能エネルギーが増えることが期待できる」との見解を述べた。 2人目に登壇したのは、東京電力パワーグリッド株式会社 取締役副社長 岡本浩氏。 日本の電気事業は、法的独占や総括原価規制の下にあった「 Utility1. 0」から、経済成長の鈍化や電力自由化などが目立つ「 Utility2. 0」へと移り、今後は、技術革新が他産業のプラットフォームとの融合をもたらす「 Utility3. 0」へと変わっていくと話した。 また、「 Utility2. 0」から「 Utility3. 0」への変遷に大きく関わっているのは、自由化、人口減少、脱炭素化、分散化、デジタル化の「 5つの D」であると説明。 あらゆるモノがエネルギー(電気)と情報で連携され共有される社会になり、イノベーションの展望があると締めくくった。 蓄電池はランニングコスト縮小にも貢献 続いて、記者発表会に登壇した伊藤氏、谭氏および東京ガス株式会社デジタルイノベーション本部基盤技術部応用技術研究所所長 藤峰智也氏、 U3Innovations LLC 共同創業者・代表取締役 伊藤剛氏をパネラーに迎えてディスカッションがスタート。 伊藤(剛)氏が、「企業が許容できる投資回収年数に収める技術開発」「コストメリットの最大化」「太陽光発電の価値を最大化する発電オペレーターの育成」を課題として挙げると、藤峰氏は、ネクストエナジーは独占的、集約的な「旧来型」から民主的、自律的な「 DRESs」型への移行を実現するパートナーであると信じているとエールを送った。 また、谭氏はコスト削減について「設備そのものやデバイス単体ではなく、全体的なことを考えなければならない」と話し、「ネクストエナジーとの協業によって新しいモデルを生み出すことで、サプライチェーンのコストを下げることができたら最終ユーザーにとってのメリットが大きくなる」と期待感を示した。 ビジネスの立ち上げに、電気代が占めるコストは大きくなり、その変動リスクは事業収支のリスクにつながると述べた。 「我々は、コストを下げることだけを重視するのではなく、価値を高めることにも注力していきたい」と話した。 (取材・執筆:松本玲子).

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【ハイブリッド蓄電システム】iedenchi

ネクスト エナジー 蓄電池

ネクストエナジー・アンド・リソースは2014年12月1日、太陽光発電システムと商用電源を自動的に切り替える小型の装置「NR-PC1000」を発売する。 価格は2万9700円(税別)。 現在、太陽光発電システムとして脚光を浴びているのは屋根上や遊休地などに太陽電池モジュールを設置し、パワーコンディショナーを介して商用電源(系統)と接続(連系)する方式だ。 しかし、太陽光発電システムには連系を前提としないタイプの使い方もある。 オフグリッドと呼ぶ。 そもそも商用電源が利用できない山間部や無人の島などでの利用だ。 個人が家庭などで利用することもある。 太陽電池モジュールを蓄電池と直結し、蓄電池をインバーター(直流交流変換器)につなぐ。 インバーターには交流のコンセントが備わっており、家電などの利用が可能だ。 意識せずとも商用電源を併用 NR-PC1000はこのような使い方の幅を広げる製品だ。 天候や時間帯によって太陽電池の出力が下がると、蓄電池の出力が次第に低下する。 放っておくと、家電の電源が突然落ちてしまう。 このような事態を防ごうとすると蓄電池の大型化が必要になり、コスト高になる。 「NR-PC1000は2つの電源と接続して使う。 インバーター(変換器)からの入力と商用電源(交流100V)からの入力だ。 常時インバーター入力の電圧を監視しており、電圧が低下すると15ミリ秒以内に商用電源に切り替わる。 内蔵リレーを用いており、切り替えは自動だ。 太陽電池の発電が回復すると、再度インバーター入力に戻す」(ネクストエナジー・アンド・リソース)。 機器の接続関係を図1に示した。 図1 NR-PC1000の利用方法 出典:ネクストエナジー・アンド・リソースの資料を一部編集 実際の利用状況を図2に示した。 左側の箱がインバーターであり、太陽電池モジュールとつながっている。 中央の青い箱がNR-PC1000。 インバーターとコンセントから電力を得る。 NR-PC1000には交流100Vのコンセントが前面に2つ備わっており、合計10A(1000W)までを利用可能だ。 図2ではコンセントの1つに家電を接続している。 NR-PC1000の前面には表示ランプが2つある。 オレンジ色のランプはNR-PC1000に何らかの電力が入力されているかどうかを示す。 緑色のランプが点灯している場合、インバーター入力を利用している。

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